本来業務の環境側面 その2

　先日、ある中堅スーパーチェーンより内部監査員養成研修の引き合いを受けた。残念ながら、先方の要求する研修日と私の個人的な日程の折り合いがつかず成約とはならなかったが、本社にお伺いし、お話を聞いて幾つか気のついた点があった。
その会社は6年前にISO14001の認証を取得しておられる。環境側面の抽出は「組織機能の業務分析」と「インプット・アウトプット法」で実施されており、さすがであると感心した。
組織機能の業務分析からプラスの環境側面を抽出する方法は、先に書いたブログ「本来業務の環境側面」で紹介しているので、そちらを参照してください。

　一方、インプット・アウトプット法は、主としてチェーン店で行われており、この対象は　エネルギー使用量（二酸化炭素排出量）、水使用量、廃棄物排出量（廃却商品率、再資源化率）　に限られている。担当者の方もどこのチェーン店でも答えは同じであり、余りやる意味がない。わざわざ環境側面を抽出してスコアリング（リスク評価）行うまでもない内容であるといっておられた。
しかし、良く聴くとインプット・アウトプット法では、製品・サービスに関するプラスの環境側面の抽出は行われていないようである。

インプット・アウトプット法で大切なのは、製品・サービスの部分を主要販売商品ごとに全ライフサイクルに渡って深掘りしていくことである。

また、環境側面を抽出した後、著しい環境側面の決定はスコアリング（リスク評価）で行われている。
組織機能の業務分析や、製品・サービスのライフサイクルの考察から出てきたプラスの環境側面をリスク評価方式でスコアリングする事は難しい。
このような場合は、会議法を使用する。関係者が集まって話し合い間接的な環境影響と経営上の効果の両面から順位づけを行い、自分達がやりたい上位の項目を著しい環境側面とするが良いのではないかと思います。

参考までに、小売店向けに作成した、その辺りのスライドを公開します。

⇒　著しい環境側面の特定方法（小売店向け）