影響を及ぼすことができる環境側面 その3

2005年2月に「影響を及ぼすことができる環境側面」、2005年12月に「影響を及ぼすことができる環境側面　その2」を掲載したが、今でもこの記事へのアクセスは1日10アクセス強と、このブログの記事単位では断トツである。

それほど、分かりにくいということでしょうか。
そこで、この「影響を及ぼすことができる環境側面」の内容をもう少し「見える化」してみました。
（構成％）

上図は、2008年2月現在インターネットで公開されている環境報告書よりプロセス別のCO2排出量を比較したものです。
公開データでは、これら4社の製品の中で、事業活動からでるCO2排出量は約5％しかない。
殆どは、製品の使用段階、調達（材料・部品の製造）段階より発生している。

すなわち、自社内で発生する環境負荷の改善に力を入れるよりも、電気製品では調達段階、自動車やガス機器では使用の段階を考慮した方がより大きな効果が得られるということですね。

下図は、いすゞ自動車の2007年度環境・CSRレポートより引用したものです。
何に主眼を置くのが、最も効果があるか、うまく説明していますね。

この考え方は、もともとＥＵが先行していて、統合製品政策（Integrated Products Policy）として進められてきた。
　統合製品政策（ＩＰＰ）は、製品のライフサイクルのすべての段階を検討して環境への影響を最小化しようとする考え方に基づいている。
天然資源からの物質の抽出、設計、製造、組立、マーケティング、流通、販売、使用そして廃棄されるまで、製品ライフサイクルは長く複雑な場合が少なくない。同時に、設計者やメーカー、小売店、消費者など多くの人々が関わることになる。
ＥＵのＥＵＰ（エコデザイン）指令、ＲｏＨＳ指令、ＷＥＥＥ指令、ＲＥＡＣＨ規則等は、この一環として発令されているものです。

ＥＵＰ指令では、環境側面の定量分析「ライフサイクルを通じて製品に関連するインプットとアウトプット（材料、放出、廃棄物など）についての記述し、環境影響という点から重要性があり、かつ測定可能な物理量で表されるもの」を行って、製品設計に反映させることを求めている。

　　　環境側面の定量的分析が求められる要素
　　　　［出展：日経エコロジー2006年9月号「日本企業を直撃するＥＵ環境規制」]